NHKの受信料徴収に頭を悩ませている人は多いと思います。
特に、新しい住所に引っ越した後にNHKの受信料徴収員の頻繁な訪問はよくある経験でしょう。
転勤族の自分としても鬱陶しくてたまりません。
そこで、引っ越し後の彼らの訪問にどう対応するのが最も効果的か、引っ越しするごとに実際に試してみました。
自分が試した方法は、単純に訪問を無視し続けること、つまり「居留守を使う」という事です。
しかし、この方法は本当に効果があるのでしょうか？
徴収員は最終的に諦めるのか、それとも法的な対応を受けるリスクはあるのか、気になるところです。
引っ越し早々に、待ってましたと言わんばかりに訪問されることに違和感を感じますよね。
実はいろいろ調べた結果、新入居者の情報は不動産業者や家電量販店、引っ越し業者から流れていることがわかりました。
これに基づいて、徴収員は新入居者の家を特定し、定期的に訪問を続けるのです。
しかし、長期間訪問を無視し続けると、訪問の頻度が減り、最終的にはほぼ訪問されなくなりました。
これは、徴収員が時間の経過とともに他の新しい対象に焦点を移すためと思われます。
この実験から、NHKの受信料徴収員への対応方法として、居留守を使うことは一つの有効な方法だと考えることが出来ると言えるのでは無いでしょうか。
ただし、この方法が全ての人にとって最適な解決策とは限らない点は注意が必要です。
ちなみに、自分は民放も含め地上波のテレビに価値を感じていないため、はるか昔にテレビが壊れてからテレビを購入する事をやめました。
特に、NHKが放送しているモノについてはヒドイ内容が含まれていると考えています。
今騒がれている政治資金パーティーのキックバックや、オリンピック誘致に関する買収問題。
批判するどころか政権の広報と化している事で、世の中がこんなに歪んでしまった責任は非常に大きいと思います。
増税増税また増税の狂った政権を生んでしまった事も、大きく責任が有ると考えます。
その様な団体にお金を払う事は耐えられないと考えたため、テレビと決別することにしたのです。
自分の生活を苦しめる政治団体の利益になるような放送を流している輩です。
そこに半強制的にお金を払わされることは、自分が埋められる墓穴を自分で掘らされている様なものじゃないですか！
実際、スマホが発達したことで情報収集には困らない世の中になったので、テレビが無い生活でも全く問題ありません。
そこで、今回はNHKの受信料徴収員に頭を悩ませている人の為に情報を共有しようと思います。
「新居へ引っ越した後、テレビ局の料金回収員がよく訪れる理由」
新しい家やアパート、マンションに引っ越すと、NHKの受信料徴収員（以下、徴収員とします）が頻繁に訪問することがあります。
これらの訪問は予期せずに起こり、時には宅配便と間違えてドアを開けてしまうこともあります。
ガス栓の開栓の際も必ず立ち会わなければならないため、そのタイミングも危険ですよね。
訪問が増える主な理由は、不動産業者や家電量販店、引っ越し業者などが新入居者の情報をNHKに提供しているからです。
何と、新しい住人が決まると、これらの情報源からNHKへ情報が渡されます。
NHKは、このようにして新入居者の情報を集め、徴収員の訪問リストを作成します。
新しい住民が引っ越してくると、その情報がすぐにNHKへ伝わり、ターゲットにされるためです。
ただし、この情報の共有は個人情報保護法に違反するものではありません。
なぜなら、「新入居者が決まった」という情報自体は個人情報とみなされないからです。
そのため、これらの情報を提供すること自体については法的な問題にはなりません。
徴収員は、担当する地域や建物ごとに情報を持ち、ナビタンと呼ばれる端末を使って新入居者の情報を管理しています。
彼らは空室かどうかを外から判断し、新しい入居者が現れた際には電気メーターの動きやポストの状態から情報を得ます。
このように、徴収員は新入居者に焦点を当てた効率的な営業戦略を展開しています。
しかし、実験結果から、一定期間訪問を無視し続けると訪問頻度が減少し、最終的にはほとんど訪問されなくなる可能性が高いことがわかりました。
これは、回収員が新しいターゲットに焦点を移していくためだと考えられます。
2023年9月、テレビ受信料の訪問契約終了予定
単身世帯を中心に多くの人が経験しているテレビ受信料の訪問契約が、2023年9月に終了する事になっています。
実際に終了しているのかどうかについては徴収員に応対していないため、他の方々の反応を見るしかありません。
これまで頻繁に行われてきた受信契約をしつこく迫る訪問ですが、新しい方針により従来の戸別訪問による契約方法は廃止されているハズです。
2022年の１月22日にNHKが発表しましたが、
戸別訪問をして、受信料の契約をする外部スタッフを削減し、半数超を占める外部業者への委託契約は2023年９月までに全廃する方針です。
業者委託の訪問スタッフについては、2021年度の約1439万世帯から2022年度には313万世帯に大幅に減少し、最終的には訪問による徴収を全面的に終了することになっています。
引用元：朝日新聞
とは言え、12月に入ってからもオートロックを突破し、家のドア前でインターホンに姿が映らない様にしてチャイムを鳴らした人物が居るため、素直に安心する気分にはなれない状態です。
※しかも、インターホンの画像に映らない様にしながらインターホンのボタンを押すという気味悪さでした
現在、戸別訪問による受信料の徴収は、全盛期の約4分の1にまで減少しています。
これは、主に外部企業や業者が担当していた作業で、人件費などのコスト面で批判が多かったことも影響しています。
そのため、訪問による徴収の廃止は、予想されていた流れと言えます。
最近では、受信料契約の促進のために特別な郵便配達サービスが利用されることが増えています。
このサービスでは、受取人の氏名が不明でも、住所が明確であれば郵便物を配達できます。
自分の家にもこの不愉快な郵便物が届きました。
これは郵便受けに直接投函するタイプですが、郵便として郵送されて来たモノも有ります。
※郵便タイプは住所が記載されているのでご容赦ください
多くの人がテレビの有無に関わらず、受信料に関する郵便物を一方的に送り付けられていますが、テレビを設置していない世帯に送られたこれらの郵便物は基本的に無視しても問題ありません。
この変化は、テレビ受信料の徴収方法における大きな転換点です。
テレビ受信料徴収員の訪問、無視すると訪問頻度が減少するか？
一般的に言われていることですが、テレビ受信料の徴収員に対して居留守を使って無視し続けると、彼らの訪問頻度は徐々に減少する傾向があります。
私の8回にもなる転勤（転居）生活の中で、間違えてインターホンに出てしまった事が2回と、ドアを開けてしまったのはわずか1回でした。
そのドアを開けてしまった１回は、インターホンとオートロックが付いていないボロアパートでの事で、無理やり受信契約をさせられた屈辱的な経験でした。
その後、次の転勤前にテレビが壊れたのでテレビを捨て、徴収員の訪問には一切応じず、居留守を続けています。
地デジになってアナログ放送テレビで放送が見れなくなった事も影響しています。
よって、当然のことながら受信料を払う必要がありません。
今でも転居後しばらくは頻繁に訪問され、不在中もインターホンの録画により週1回は訪問されていることが確認されます。
徴収員が使用する機器は「ナビタン」と呼ばれており、ここに契約者の情報や訪問日時、対応内容が記録されています。
契約している人の情報はもちろん載っていて、滞納しているかもすぐに分かります。
契約していない人に関しては訪問や過去のやりとりなど、履歴が全て残っています。
嘘を言ったり、テレビはあるがNHKは見ないなどと決して言ってはいけません。
なぜならナビタンに全て記録され、NHKに情報が行ってしまうからです。
つまり、居留守して無視するのが一番なのです。
NHKの受信料契約の職員のナビタンと身分証明のサンプルを載せておきます。
引用元：ラジオライフ.com
居留守を続けると、最初は「テレビがあれば契約を」というメッセージの不在通知がポストに入れられることがあります。
この不在通知はNHKのものとすぐに分かりますが、それも無視し続けました。
長期にわたるこの対応の結果、訪問頻度は減少し不在通知もほとんど入れられなくなり、最終的には訪問がなくなりました。
訪問の頻度は物件によって異なりますが、私の場合は約3ヶ月で大幅に減りました。
営業訪問の経験がある人なら分かると思いますが、居留守を使っていてもその多くはバレています。
それでも、徐々に訪問が減少することは、居留守が一定の効果を持っていることを示しています。
居留守を使うと訪問が減る理由
テレビ受信料の徴収員が新入居者をターゲットにする主な理由は、新しい住民が契約する可能性が高いと考えられているからです。
営業担当者にとって契約が成立すると、それが直接給料に影響するため熱心になります。
しかし、既に長く住んでいる世帯への訪問では、新規契約の確率はそれほど高くありません。
居留守を続けると訪問が減る主な理由は、徴収員が使う「ナビタン」という装置と関連があります。
居留守を使っていると、ナビタンに「居留守」と記録されますが、本当に不在の場合は「不在」と記入されます。
派遣さんが以前受信料徴収に関わっていたことがあり、効率よく契約を取ることが重要であるため、居留守を使う世帯は契約の可能性が低いと分類していたと言っていました。
徴収員は対話を通じて契約を促進する必要があるため、居留守を使う世帯は契約する可能性が低いと判断され、訪問頻度が徐々に減少します。
半年後に訪問再開したテレビ受信料の徴収員
転居後スグは頻繁に訪問していたテレビ受信料の徴収員が一時的に全く来なくなったのですが、約半年後に再び訪問がありました。
インターホンのモニターで見ると、彼らは典型的な徴収員の様でした。
自分はインターホンを押されましたが、何も反応せずそのまま放置プレーにしました。
しばらくして、彼らはカメラ越しに胸に掛けたストラップの名刺かカードを映して見せてきました。
「安全で信頼できる訪問者です」というアピールをしたいのでしょうが、怪しさ満点です。
その後、ポストを確認すると久しぶりに不在通知を見つけました。
不愉快に思い捨ててしまったため、拾いものですが貼り付けしておきます。
引用：https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q14269578319
不在通知にはテレビ番組の宣伝も含まれていましたが、訪問者の名前は記載されていませんでした。
このような不在通知がポストに入っていても、それに応じるつもりは全くありません。
テレビが無いのでその必要すらありません。
また、インターホンに出て直接対応することは時間と労力の無駄だと感じています。
テレビが無いと言っても信じようとせず「携帯にワンセグが有るか？」とか、「カーナビにワンセグチューナーが付いていないか？」とか、あらゆる手段を使って契約をさせようと必死過ぎて怖いくらいです。
自分の札幌勤務時の後輩にいたっては、女性徴収員に部屋の中まで入り込まれたと言っていました。
契約が取れないと制裁を受けるのでしょうかね？！
それって普通に犯罪ですよ！！
何れにせよ、時間の無駄ですし嫌な気分になるので今後も居留守を続ける予定です。
受信料徴収員の担当エリアの変更と訪問頻度の減少
テレビ受信料の徴収員にはそれぞれ決まった担当エリアがあり、通常、これらのエリアは数か月ごとに変更されます。
そのため、居留守を使って一時的に訪問を防ぐことが出来たとしても、担当者が変わるタイミングで新しい徴収員が訪れることがあります。
しかし、既に居留守を使っているという記録がある場合、新しい担当者は初回訪問以外では訪れない傾向にあります。
自分の経験では、居留守を使っていると、たまに訪問があってもほとんどが数回限りで終わります。
最初の頃は頻繁に訪問されていましたが、応答しないと訪問回数は次第に減少して行きました。
これは、徴収員が応答がないことを理解し、他の犠牲者に焦点を移すからです。
一方、居留守ではなく直接対応して拒否した場合、新しい徴収員が「自分なら契約できるかもしれない」と考え、しつこく訪問してくることもあります。
オートロック物件の防御効果と限界
これまでに自分は8回引っ越しを経験し、3回オートロック付きの物件に住むことになりました。
オートロック物件では、訪問回数が若干減少したように感じますが、その差は微々たるものです。
オートロックの利点は、訪問者をエントランスで足止めできることにあります。
エントランスで足止めすることは自宅のドア前での直接対面よりも心理的圧力が少ないため、居留守を使う際には有利です。
今のところ、オートロックを突破してインターホンを鳴らされた経験は1回ですが、万が一そうなった場合は、不審者として警察に通報することもできます。
※オートロック突破についての問題点についてはコチラに解説している記事を見つけましたのでご参照下さい。（外部サイトに遷移します）
オートロックは一定の防御効果を持ちますが、完璧な防止策ではないということを理解することが重要です。
奴らは住民がオートロックを開けて入る時に一緒に内部に侵入したり、手あたり次第インターホンを押して誰かにロックを解除してもらい内部に侵入します。
内部に侵入した後に「横叩き」という違法な手段で手あたり次第ターゲットとしている住居にアタックを掛けるのです。
結構強引な手口でやってきますから、こちらもそれなりの対応が必要です！
無視を決め込み、もし開けてしまったら警察への連絡も視野に入れておきましょう！
一般的に、用事が有る住居での用向きが終わったらオートロックから外に出た上で、他の住居にインターホンからアポイントを取る必要がある点を完全に無視した迷惑行為です。
この様な事が行われてしまうため、オートロックを過信する事が出来ない事は理解して頂けると思います。
居留守を使っても法的問題は発生しないのか？
居留守を使用する際、多くの人が感じる不安の一つが、突然の訴訟への巻き込まれることです。
相手は何をして来るか分からない団体ですからね。
しかし、契約をしていない状態で居留守を使っても、法的な問題が生じることは基本的にないと言えます。
受信契約を締結するためには、以下のいずれかの条件が必要です。
- テレビやワンセグなど、契約が必要な状況を確認すること。
- 自己申告による契約。
契約はNHKのウェブサイトや不動産業者、家電量販店を通じて行うことがあります。
また、受信料の徴収員が直接訪問して、受信設備の存在を本人の口頭確認や目視で行うこともあります。
ただし、徴収員が室内に入ることは、通常、下請け会社のマニュアルによって禁じられています。
無理やり室内に侵入して来たら不法侵入ですから正真正銘の犯罪です？！
堂々と警察に通報するようにしましょう！
最近では、NHK受信料に関連する裁判がいくつか行われ、注目を集めています。
これらの裁判では、「受信設備の存在」が常に争点となっています。
居留守を使う場合、NHK側が受信設備の有無を確認できないため、裁判に至ることはほとんどないと思われます。
また、警察では無いため捜査令状を取って室内に立ち入り受信設備が有るかを確認する手段も持っていない事も覚えておくと良いでしょう。
裁判に至る条件と思しきこと
- テレビが受信料徴収員によって確認されていること。
- テレビの存在を伝えた上で契約を拒否していること。
すなわち、「テレビを持っていない」と主張すれば、訴訟のための条件が揃いません。
これが居留守を使用する際の強みです。
話をせずに「受信料のことを知らなかった」と主張することも可能です。
ただし、テレビの存在を伝えて契約を断固拒否する場合は、最悪の場合裁判に発展する可能性があるため注意が必要です。
当然ですが、テレビが外から見える状態で設置していれば言い逃れは出来ません。
裁判に発展するケースの多くは、既に契約しているが支払いを拒否している場合ですが、未契約者が訴えられる事例も存在します。
テレビの有無を伝えずに拒否する方法は効果的で、この場合は受信設備の確認ができないため、裁判に至ることはまず無いと言えるでしょう。
ここは大きなポイントです！
テレビがない、受信設備がない場合は堂々と無視を決め込みましょう。
※テレビを持っている方については各自の責任においてご対処ください。当方は責任をおいかねます。
間違えてドアを開けてしまった時の対処法
NHK受信料の徴収員に居留守を使うのは自分のデフォルトの対応ですが、新しい住所に引っ越した直後は、宅配便などと間違えてドアを開けてしまうことがあります。
万が一、ドアを開けてしまった場合でも対処法はいくつか存在します。
間違えてドアを開けた時の対処法
- 自分はその部屋の住人ではなく、ただの訪問者だと主張する。
- テレビやワンセグは持っていないと伝える。
- 無言でドアを閉める。
- 忙しいことを理由に相手に帰るよう伝える。
- スマートフォンの録画機能で相手を撮影する。
- しつこく居座る場合は警察に通報する。
一番簡単なのは、テレビを持っていないと伝えることです。
これにより、徴収員の記録に「テレビなし」と記入され、再度の訪問を避けることができます。
この時、「携帯やPCが有る場合は契約が必要」などと言って契約させようとして来ると思いますが、受信出来ない機材の場合は契約する必要が有りませんのでご注意ください。
あたかも携帯やPCを持っていると契約しなければならないと思わせるような言い方をして来ますので。
また、集金人が30分以上居座り続ける場合は、不退去罪が適用できる可能性があるため、法的対応も可能だと思われますので法律の専門家に相談してみて下さい。
居留守がバレることもある現実
居留守とは、実際には在宅しているが留守にしているフリをすることですが、徴収員は経験から居留守を見破ることが多いです。
居留守がバレる理由
- カーテンの隙間から光が漏れている。
- 魚眼レンズから光が漏れている。
- 室内から声が聞こえる。
- 電気メーターが動いている。
- ナビタンで居留守であると記録されている。
NHKでは、ナビタンを用いて徴収員が訪問した際の状況や居留守の可能性が記録されています。
これにより、どの時間帯に訪問すれば在宅している可能性が高いかを徴収員は割り出せます。
しかし、居留守がバレていても、出ないこと自体に違法性はありません。
インターホンがしつこく鳴る場合やドアが蹴られるなどの行動があれば、警察に通報することもできます。
「ドアの前に不審者がいる」と報告すれば、警察は迅速に対応してくれます。
派遣さんが以前にNHKの受信料徴収関連で働いており、年に数回警察を呼ばれた同僚が居たそうです。
しつこかったり、態度が悪かったら警察を呼ばれても仕方が無いと思います。
居留守がバレることの意外なメリット
居留守を使う際に「バレないように」と思うのは当然ですが、実はバレてしまうことにもメリットがあります。
居留守は法的には何の問題もなく、居留守がバレたことでNHKの受信料徴収員が訪問しなくなる可能性が高くなります。
営業マンの視点で考えると、「不在の可能性がある」と「居留守を使って確実に出ない」という状況では、契約してもらえる可能性があるのは前者です。
居留守を使用している場合、徴収員は話す機会がないため、最終的には諦める傾向にあります。
営業マンにとっても無駄な時間が取られるのを避け、新規の顧客を探す方が効率的です。
この視点は重要なので覚えておきましょう。
まとめ：受信料徴収員に対する居留守の効果
いかがでしたか？
少しは対応策が見えて来たのでは無いでしょうか？
相手は国家権力と手を組んで自分たちに有利な状況を作る代わりに政府広報的な役目を果たしている団体です。
マトモな集団ではありません。
ですが、今のところ捜査機関の様な令状を取っての受信設備確認をする権力までは持ちあわせては居ません。
よって、以下をしっかり心得ておきましょう。
- 居留守を使えば最終的には訪問が減少する。
- 居留守を使っても訴えられることはない。
- 居留守はよくバレるが、それは問題ではない。
- 居留守がバレた場合、かえって徴収員は諦めやすくなる。
- オートロック物件でも訪問される可能性はある。
NHK受信料徴収員に対する居留守は、効果的な対策です。
引っ越し直後は訪問頻度が頻繁ですが、時間が経つにつれて訪問頻度は減少します。
地域や担当スタッフによって違いはありますが、居留守は有効な方法だと考える事が出来るでしょう。
万が一無理やり契約させられ受信料を支払ってしまった場合も、テレビを一時的に友人宅に預けるなどして受信設備がないことを証明する方法があります。
その場でテレビを壊して契約解除した強者も居ます。
ですが、そもそも徴収員と「会わない」、「会話しない」事で契約させられるリスクは大幅に減らすことが出来ます。
このように、居留守には多くのメリットがあります。
最後に重要な事を一つお伝えします！
テレビを購入した時に付いてくるB-CASカードの登録書類に個人情報を記入して返送してはイケマセンよ！
自らテレビがありますと言っているようなものですから。
ですが、一番良いのはテレビを持たない生活に慣れてしまう事です。
インターネットでいくらでも情報が手に入る時代ですからね！
